7月になりました。2019年もはや半分が過ぎたかと思うと少し焦ってきそうです。年々月日が経つのが加速しているように感じるのは、年齢のせいでしょうか。

　今年度の取り組みの重点課題の一つに、学校運営を支える教職員の組織改革があります。普通科総合選択制から普通科専門コース制への改編に伴う定数削減に加え、募集クラス学級減による定数減があり、この3年間で10％教員定数が減り、6学級募集が続くと、2年後にはさらに10％減ることになります。
　「働き方改革」が強く求められているなか、先生方の仕事を細やかにリサーチし、より機能的で合理的な組織づくりにゼロベースから考える必要に迫られています。

　では、どのように考えていけばよいのでしょう。例えば、教員の勤務時間から考えてみることにします。
　勤務時間は通常1日7時間45分ですので、1年間で250日勤務するとしますとおよそ1年間の勤務時間はおよそ1,900時間になります。教員が50人の学校では、教員50人分の1年間の勤務時間の合計は95,000時間になり、教員が40人の学校では76,000時間になります。教員が50人で生徒数が840人（7クラス×3学年）の場合は、生徒1人当たりにかかる教員の勤務時間は1年間で113時間、教員が40人で生徒数が720人（6クラス×3学年）の場合は105時間になります。
　この数字をみると正直愕然となります。しかも、勤務時間の半分は生徒と対面せずに机上でのさまざまな仕事や会議や研修等に時間を費やしているので、実際に先生が生徒と対面している時間は、平均すると生徒１人につき1年間で僅か50時間程度にしかならないのです。
　この数字は、先生方にとっては実際とは随分かけ離れている印象を持たれることでしょう。昼休みや放課後、それに休日の部活動付添や講習など、生徒一人ひとりと対面している時間はもっと長いと思われるはずです。その時間が「超過勤務」として加算されていると考えられます。

　学校現場での「働き方改革」の目的は、先生が生徒と対面する時間を減らすことではありません。むしろその時間を勤務時間内に十分に確保するために、机上で行う事務的な仕事や打ち合わせや会議をより効率よく進めることだと理解しています。すると、何をどうすればよいか、その方向性が見えてくるのです。

　また、生徒が先生と直接かかわる時間を確保することばかりでなく、生徒どうしで学びあう環境と機会をつくることも重要です。「主体的・対話的で深い学び」を積極的に進めていること、教員の「働き方改革」と同時に生徒の「学び方改革」を進めることも大切です。

　朝から雨が心配でしたが、幸い土砂降りにはならず生徒も元気に登校してきました。休憩時間に聞こえてくる生徒たちの穏やかな明るい声に心が和らぎます。木曜日からは期末考査です。頑張ってください。